やすべえです。口座を開設してから、どんな株を選べば良いのか、銘柄を見つける作業に困る方は多いと思います。銘柄の検索方法、今回はスクリーニング方法を画像を交えながら紹介、解説したいと思います。第2回は楽天証券です。結論から言いますと、個人的には楽天証券のほうがSBI証券のものより使いやすいのではないかと思います。ちなみに、画像は2018年2月のものですので、レイアウトや内容が変わってしまう可能性がありますがご容赦くださいませ。
まず、楽天証券のホームページに行き、ログインしてから「国内株式」をクリックして、少し下の方までスクロールすると、「選び方いろいろ」という8つのリンクが出てきます。今回は「スーパースクリーナーで探す」をクリックしてみましょう。
マウスを持っていくと、「初めての方でもかんたんに操作でき、80以上の項目の検索条件を保存できます。」と出てきます。クリックすると下記の画面が出てきます。
挫折しそうな（笑）画面までやってきました。ここを上手に操作して自分が望む結果を出すことがポイントになってきます。
楽天証券の場合は、まずは大まかな条件設定をしましょうと言うことで、「市場」、「規模」、「投資金額」、「指数採用銘柄」、「業種」、「コンセンサスレーティング」が出てきます。やすべえなりに解説していきます。
【市場】
・「東証1部」とは上場の基準が厳しい市場で、株主数が多い、流通している株式や売買されている株式が多い、時価総額が大きい、といった基準を満たしている株式が多く入っています。
・「東証2部」、「東証マザーズ」、「ジャスダック」には、「東証1部」に上場できる株式も入っていますが、主には中小型株が入っています。
・ここでふるい分けしなくても、「規模」や「時価総額」を指定することによって、大型株のみの結果を出したり、中小型株のみの結果を出したりすることが出来ます。
【規模】
・大型株、中型株、小型株と分けることが出来ます。定義としては大型株が時価総額上位100位、中型株が時価総額101位～500位、小型株が501位以下ということです。
・ここでふるい分けしなくても、「時価総額」を指定することによって、大型株のみの結果を出したり、中小型株のみの結果を出したりすることが出来ます。
【指数採用銘柄】
・日経225、日経300、TOPIXといった指数のみから抽出したいといった場合に便利な機能といえます。SBI証券のスクリーニング機能には無いと思われます。
・有名な「日経225（日経平均）」から銘柄を選びたい場合などに有効です。
【業種】
・東証では17業種や33業種に分類しています。33業種ですと、「食料品」、「電気機器」、「輸送用機器」、「銀行業」などが例になります。
・他にも業種を分類して公表しているいくつかの機関（バーラなどが有名でしょうか）があります。
・業種を指定して結果を出したい場合は指定します。複数の業種を選ぶことが出来ます。
これだけのふるい分けではあまり意味がありませんので、「詳細検索項目」において「検索条件を追加」することとなりますが、クリックすると以下のような画面になります。
すごい数の項目が出てきました。再び挫折の危機です！（笑）
しかし、前に進んでいきましょう。欲しい項目（ふるい分けしたい項目）をクリックすると、詳細検索項目の所に組み込まれていき、フレキシブルに調整できるようになっています。やすべえが解説するものとしては下記の5つですが、他にも検索したい項目も出てくるかもしれません。詳細検索項目の一覧でマウスを動かすと、それぞれの項目について短い説明が出てきますので便利です。
【PER】（前回書いたものと同じです）
・「Price Earnings Ratio」を略したものです。日本語にすると「株価収益率」で、「株価」を「一株当たりの利益」で割ったものです。倍率を表すものなので、「ピーイーアールX倍」と言います。「ピーイーY倍」などと短く言う人もいます。
・その倍率がどういった意味を持つかを、PER 10倍を例にとって説明してみましょう。「株価」を「一株当たりの利益」で割ったものが「10」ということですので、「株価」が1000円であれば、「一株当たりの利益」が100円ということになります。この場合、10年同じ状況が続けば投資した資金を回収できることになります。
・「株価」や「一株当たりの利益」が変化すると、「PER」も変化します。「株価」が上がれば（例えば1000円から1500円に上がれば）、「PER」は大きくなります（15倍になります）。「一株当たりの利益」が上がれば（例えば100円から150円に上がれば）、「PER」は小さくなります（6.67倍になります）。
・「PER」は低い方が良いでしょうか？「その通り！」と言いたい所ですが、これが一概には言えないのです。「株価」が上がってしまっている株式は「PER」も上がってしまっているので、見送りたいとも言えますが、そんな株式でも成長していく株式は「一株当たりの利益」が上がっていき、将来の「PER」は小さくなっていくかもしれません。
・日経新聞のウェブサイトなどで平均の数字を見ることが出来ますが、日経平均で言うと、最近は16倍あたりで推移しています。
・投資のふるい分けに生かすには、「平均的な企業に投資したい」ので「12から20倍」でふるい分けするですとか、「PERの高い企業には投資したくない」ので「16倍以下」でふるい分けするなどが考えられます。
【PBR】（前回書いたものと同じです）
・「Price Book-value Ratio」を略したものです。日本語にすると「株価純資産倍率」で、「株価」を「一株当たりの株主資本」で割ったものです。倍率を表すものなので、「ピービーアールX倍」と言います。「ピービーY倍」などと短く言う人もいます。
・その倍率がどういった意味を持つかを、PBR 2倍を例にとって説明してみましょう。「株価」を「一株当たりの株主資本」で割ったものが「2」ということですので、「株価」が1000円であれば、「一株当たりの株主資本」が500円ということになります。これは、今会社を解散したとすると、1000円投資しても500円分しか回収できないということになります。
・「株価」や「一株当たりの株主資本」が変化すると、「PBR」も変化します。「株価」が上がれば（例えば1000円から1500円に上がれば）、「PBR」は大きくなります（3倍になります）。「一株当たりの株主資本」が上がれば（例えば500円から1000円に上がれば）、「PBR」は小さくなります（1倍になります）。
・「PBR」は低い方が良いでしょうか？これも一概には言えないのですが、低い方が割安とは言えそうです。特にPBR 1倍を割れている場合は、会社を解散すると考えた時に投資した金額より多く回収できるかもしれません。（実際には他の要因が多くあり、一概に言えません！）
・日経新聞のウェブサイトなどで平均の数字を見ることが出来ますが、日経平均で言うと、最近は1.2倍あたりで推移しています。
・投資のふるい分けに生かすには、「平均的な企業に投資したい」ので「1から2倍」でふるい分けするですとか、「PBRの低い企業には投資したい」ので「0.8倍以下」でふるい分けするなどが考えられます。
【配当利回り】（前回書いたものと同じです）
・株式は一年に1、2回配当金というものを払っていますが、その「一株当たりの年間配当金合計額」を「株価」で割って、パーセントで表すので100を掛けたものです。
・「一株当たりの年間配当金合計額」が20円で、「株価」が1000円であれば、20÷1000×100で2パーセントとなります。会社の価値などは関係なく、この配当が50年続けば配当だけで投資した資金を回収できることになります。
・「配当利回り」は高い方が良いでしょうか？再び一概には言えないのです・・・。現在の「配当」は高いが、将来の「配当」は下がる可能性もありますし、「配当」を払いすぎていて自分の会社で投資すべき資金が見繕えていないという可能性もあります。「配当性向」といった利益の中から配当をどのくらい支払っているかのパーセンテージや、「投資キャッシュフロー」といった今後の成長のための投資をどのくらいしているかという指標などを見ていかないといけませんが、少々キリが無い世界になってきます。
・日経新聞のウェブサイトなどで平均の数字を見ることが出来ますが、日経平均で言うと、最近は1.6パーセントあたりで推移しています。
・投資のふるい分けに生かすには、「配当に積極的な企業に投資したい」ので「2.5パーセント以上」でふるい分けするですとか、「配当よりも成長性に賭ける企業に投資したい」ので「1パーセント以下」でふるい分けするなどが考えられます。
【ROE】（難易度が若干高いかもしれませんので、一旦スルーしても大丈夫です。また、前回と同じです）
・「Return On Equity」を略したものです。日本語にすると「株主資本利益率（自己資本利益率）」で、「会社の純利益」を「会社の株主資本」で割ったものです。一株あたりにしても同じ数字になりますので、「一株当たりの利益」を「一株当たりの株主資本」で割ったものでも同じです。パーセントで表すので100を掛けます。
・ROE 7パーセントを例にとって説明してみましょう。「一株当たりの利益」が70円で、「一株当たりの株主資本」が1000円ですと、70÷1000×100で7パーセントと計算されます。ここで、「ROE」の数値は「株価」とは関係ないということがわかりますでしょうか？
・「株価」に関わらず、「一株当たりの利益」や「一株当たりの株主資本」が変化すると、「ROE」が変化します。「一株当たりの利益」が上がれば（例えば70円から120円に上がれば）、「ROE」は大きくなります（12パーセントになります）。「一株当たりの株主資本」が上がれば（例えば1000円から2000円に上がれば）、「ROE」は小さくなります（3.5パーセントになります）。これは、株主資本が増えると、「ROE」が小さくなる。つまり経営資本をスリム化させないと「ROE」は上がらないということを意味しています。
・「ROE」は高い方が良いでしょうか？こちらも絶対ではないですが、高い方が「収益性が高い」と言えます。経営の目標としてROEを導入している企業は多く、そういった企業は、「一株当たりの利益」を上げよう、そして、「一株当たりの株主資本」をスリム化しようというメッセージを発していると言えます。
・日経新聞のウェブサイトには残念ながら載っていません。この指標は、平均値を出すことが有意義でないところがありますので致し方なしというところですが、世界と比べて日本企業が経営の数値としてこのROEを重視してこなかったという歴史もあります。余談です・・・。
・投資のふるい分けに生かすには、「ROEの高い企業に投資したい」ので「10パーセント以上」でふるい分けするなどが考えられます。
【時価総額】（前回書いたものと同じです）
・「時価総額」は、「株価」を「発行済み株式数」で掛けたものです。企業の価値を市場参加者がどう評価しているかを示すものです。
・有名な企業は「時価総額」も大きいと考えて間違いありません。日本で言えば、「トヨタ」、「三菱UFJ」、「NTTドコモ」といった企業が上位になっていますし、米国で言えば、「アップル」、「アマゾンドットコム」、「マイクロソフト」といった企業が上位に来ています。ランキングについては日本に関しては日経新聞のウェブサイトで、米国に関してはYahoo!JAPANファイナンスのウェブサイトで見ることが出来ます。
・合計の数字は、日経新聞のウェブサイトなどで見ることが出来ますが、東証1部で言うと、最近は600兆円から700兆円あたりで推移しています。
・これを投資のふるい分けに生かすとすれば、「ある程度大きな会社に投資をしたい」ので「500億円以上」でふるい分けするですとか、「大きすぎる会社は遠慮したい」ので「1000億円以下」でふるい分けするなどが考えられます。
様々な項目を説明してきましたが、数字では説明できないこともあります。例えば、その会社が世の中で必要だとか、世の中の役に立っているとか、環境に良いことをしているとか、社長がカリスマを持っているとか、そういったものです。数字で表せることを「定量的（サイエンス）」、数字では表せないことを「定性的（アート）」などと言ったりしますが、両方とも大切です。
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