やすべえです。口座を開設してから、どんな株を選べば良いのか、銘柄を見つける作業に困る方は多いと思います。銘柄の検索方法、今回はスクリーニング方法を画像を交えながら紹介、解説したいと思います。第1回はSBI証券です。画像は2018年2月のものですので、レイアウトや内容が変わってしまう可能性がありますがご容赦くださいませ。
SBI証券のホームページに行き、ログインしてから「国内株式」をクリックして、少し下の方までスクロールすると、銘柄検索の3つのリンクが出てきます。今回は「スクリーニング（銘柄条件検索）」をクリックしてみましょう。
SBI証券さま、スクリーニングは少し難易度が高いと思っているのか、説明してくれています。しかしながら、項目がすごく多いですし、これを読んですぐに理解できる人は少ないかもしれません。というわけで、ここで基礎的なことを説明していきます。
まず、「スクリーニングって何？」という話から始めますと、「スクリーニング」とは日本語にすると「ふるい分け」という意味です。いろいろな条件で「ふるい分け」をしましょうということです。
「今すぐスクリーニング！」をクリックです。別ウインドウが出てきます。
この画面までは行ってみたものの、挫折してしまった方も多いのではないでしょうか？ここを上手に操作して自分が望む結果を出すことがポイントになってきます。
なお、残念ながら、この画面に表示されている情報は操作している人自身のためのもので、第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることはできないとなっていますので、ここからは、スクリーニングでよく使う項目をやすべえなりに解説してみたいと思います。
【市場】
・「東証1部」とは上場の基準が厳しい市場で、株主数が多い、流通している株式や売買されている株式が多い、時価総額が大きい、といった基準を満たしている株式が多く入っています。
・「東証2部」、「マザーズ」、「JASDAQ」には、「東証1部」に上場できる株式も入っていますが、主には中小型株が入っています。
・ここでふるい分けしなくても、「時価総額」を指定することによって、大型株のみの結果を出したり、中小型株のみの結果を出したりすることが出来ます。
【業種】
・東証では17業種や33業種に分類しています。33業種ですと、「食料品」、「電気機器」、「輸送用機器」、「銀行業」などが例になります。
・他にも業種を分類して公表しているいくつかの機関（バーラなどが有名でしょうか）があります。
・業種を指定して結果を出したい場合は指定します。一つの業種しか選べないようです。
【PER】
・「Price Earnings Ratio」を略したものです。日本語にすると「株価収益率」で、「株価」を「一株当たりの利益」で割ったものです。倍率を表すものなので、「ピーイーアールX倍」と言います。「ピーイーY倍」などと短く言う人もいます。
・その倍率がどういった意味を持つかを、PER 10倍を例にとって説明してみましょう。「株価」を「一株当たりの利益」で割ったものが「10」ということですので、「株価」が1000円であれば、「一株当たりの利益」が100円ということになります。この場合、10年同じ状況が続けば投資した資金を回収できることになります。
・「株価」や「一株当たりの利益」が変化すると、「PER」も変化します。「株価」が上がれば（例えば1000円から1500円に上がれば）、「PER」は大きくなります（15倍になります）。「一株当たりの利益」が上がれば（例えば100円から150円に上がれば）、「PER」は小さくなります（6.67倍になります）。
・「PER」は低い方が良いでしょうか？「その通り！」と言いたい所ですが、これが一概には言えないのです。「株価」が上がってしまっている株式は「PER」も上がってしまっているので、見送りたいとも言えますが、そんな株式でも成長していく株式は「一株当たりの利益」が上がっていき、将来の「PER」は小さくなっていくかもしれません。
・日経新聞のウェブサイトなどで平均の数字を見ることが出来ますが、日経平均で言うと、最近は16倍あたりで推移しています。
・投資のふるい分けに生かすには、「平均的な企業に投資したい」ので「12から20倍」でふるい分けするですとか、「PERの高い企業には投資したくない」ので「16倍以下」でふるい分けするなどが考えられます。
【PBR】
・「Price Book-value Ratio」を略したものです。日本語にすると「株価純資産倍率」で、「株価」を「一株当たりの株主資本」で割ったものです。倍率を表すものなので、「ピービーアールX倍」と言います。「ピービーY倍」などと短く言う人もいます。
・その倍率がどういった意味を持つかを、PBR 2倍を例にとって説明してみましょう。「株価」を「一株当たりの株主資本」で割ったものが「2」ということですので、「株価」が1000円であれば、「一株当たりの株主資本」が500円ということになります。これは、今会社を解散したとすると、1000円投資しても500円分しか回収できないということになります。
・「株価」や「一株当たりの株主資本」が変化すると、「PBR」も変化します。「株価」が上がれば（例えば1000円から1500円に上がれば）、「PBR」は大きくなります（3倍になります）。「一株当たりの株主資本」が上がれば（例えば500円から1000円に上がれば）、「PBR」は小さくなります（1倍になります）。
・「PBR」は低い方が良いでしょうか？これも一概には言えないのですが、低い方が割安とは言えそうです。特にPBR 1倍を割れている場合は、会社を解散すると考えた時に投資した金額より多く回収できるかもしれません。（実際には他の要因が多くあり、一概に言えません！）
・日経新聞のウェブサイトなどで平均の数字を見ることが出来ますが、日経平均で言うと、最近は1.2倍あたりで推移しています。
・投資のふるい分けに生かすには、「平均的な企業に投資したい」ので「1から2倍」でふるい分けするですとか、「PBRの低い企業には投資したい」ので「0.8倍以下」でふるい分けするなどが考えられます。
【配当利回り】
・株式は一年に1、2回配当金というものを払っていますが、その「一株当たりの年間配当金合計額」を「株価」で割って、パーセントで表すので100を掛けたものです。
・「一株当たりの年間配当金合計額」が20円で、「株価」が1000円であれば、20÷1000×100で2パーセントとなります。会社の価値などは関係なく、この配当が50年続けば配当だけで投資した資金を回収できることになります。
・「配当利回り」は高い方が良いでしょうか？再び一概には言えないのです・・・。現在の「配当」は高いが、将来の「配当」は下がる可能性もありますし、「配当」を払いすぎていて自分の会社で投資すべき資金が見繕えていないという可能性もあります。「配当性向」といった利益の中から配当をどのくらい支払っているかのパーセンテージや、「投資キャッシュフロー」といった今後の成長のための投資をどのくらいしているかという指標などを見ていかないといけませんが、少々キリが無い世界になってきます。
・日経新聞のウェブサイトなどで平均の数字を見ることが出来ますが、日経平均で言うと、最近は1.6パーセントあたりで推移しています。
・投資のふるい分けに生かすには、「配当に積極的な企業に投資したい」ので「2.5パーセント以上」でふるい分けするですとか、「配当よりも成長性に賭ける企業に投資したい」ので「1パーセント以下」でふるい分けするなどが考えられます。
【ROE】（難易度が若干高いかもしれませんので、一旦スルーしても大丈夫です）
・「Return On Equity」を略したものです。日本語にすると「株主資本利益率（自己資本利益率）」で、「会社の純利益」を「会社の株主資本」で割ったものです。一株あたりにしても同じ数字になりますので、「一株当たりの利益」を「一株当たりの株主資本」で割ったものでも同じです。パーセントで表すので100を掛けます。
・ROE 7パーセントを例にとって説明してみましょう。「一株当たりの利益」が70円で、「一株当たりの株主資本」が1000円ですと、70÷1000×100で7パーセントと計算されます。ここで、「ROE」の数値は「株価」とは関係ないということがわかりますでしょうか？
・「株価」に関わらず、「一株当たりの利益」や「一株当たりの株主資本」が変化すると、「ROE」が変化します。「一株当たりの利益」が上がれば（例えば70円から120円に上がれば）、「ROE」は大きくなります（12パーセントになります）。「一株当たりの株主資本」が上がれば（例えば1000円から2000円に上がれば）、「ROE」は小さくなります（3.5パーセントになります）。これは、株主資本が増えると、「ROE」が小さくなる。つまり経営資本をスリム化させないと「ROE」は上がらないということを意味しています。
・「ROE」は高い方が良いでしょうか？こちらも絶対ではないですが、高い方が「収益性が高い」と言えます。経営の目標としてROEを導入している企業は多く、そういった企業は、「一株当たりの利益」を上げよう、そして、「一株当たりの株主資本」をスリム化しようというメッセージを発していると言えます。
・日経新聞のウェブサイトには残念ながら載っていません。この指標は、平均値を出すことが有意義でないところがありますので致し方なしというところですが、世界と比べて日本企業が経営の数値としてこのROEを重視してこなかったという歴史もあります。余談です・・・。
・投資のふるい分けに生かすには、「ROEの高い企業に投資したい」ので「10パーセント以上」でふるい分けするなどが考えられます。
【時価総額】
・「時価総額」は、「株価」を「発行済み株式数」で掛けたものです。企業の価値を市場参加者がどう評価しているかを示すものです。
・有名な企業は「時価総額」も大きいと考えて間違いありません。日本で言えば、「トヨタ」、「三菱UFJ」、「NTTドコモ」といった企業が上位になっていますし、米国で言えば、「アップル」、「アマゾンドットコム」、「マイクロソフト」といった企業が上位に来ています。ランキングについては日本に関しては日経新聞のウェブサイトで、米国に関してはYahoo!JAPANファイナンスのウェブサイトで見ることが出来ます。
・合計の数字は、日経新聞のウェブサイトなどで見ることが出来ますが、東証1部で言うと、最近は600兆円から700兆円あたりで推移しています。
・これを投資のふるい分けに生かすとすれば、「ある程度大きな会社に投資をしたい」ので「500億円以上」でふるい分けするですとか、「大きすぎる会社は遠慮したい」ので「1000億円以下」でふるい分けするなどが考えられます。
様々な項目を説明してきましたが、数字では説明できないこともあります。例えば、その会社が世の中で必要だとか、世の中の役に立っているとか、環境に良いことをしているとか、社長がカリスマを持っているとか、そういったものです。数字で表せることを「定量的（サイエンス）」、数字では表せないことを「定性的（アート）」などと言ったりしますが、両方とも大切です。（ちなみに当ウェブサイト「asfin.jp」の「a」は「art」から、「s」は「science」から、「fin」は「financial literacy」から取りました！）
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次回は第2回、楽天証券編です。
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